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【藤島住宅】創業60周年キャンペーン実施中!
2020-06-27
こんにちは。
本日は髙木が担当させて頂きます。
コロナウィルス抑制の為の自粛期間が終了し、
会社や飲食店、学校など通常の動きに戻ろうという流れにあります。ただし、感染者数については各自治体毎に日々公表されており、
第2波の来襲を警戒しながらの毎日です。そして、私はと言いますと、
これまで散々TVからの情報、
政府からの情報などを見聞きした上で、
結局「コロナウィルス」というウィルスが、
どのようなものであるか、
未だにさっぱり分かっていない状況なのです。どこから発生したもので、
何が媒介したものなのか、
どのような人がかかりやすくて、
どのような種類があるのか。これらの点は現在多くの国で研究・調査されていますが、
未だに確定情報は何一つとして、
我々の元へは下りてきていない状況かと思います。人々はそのような事は知る必要がなく、
ただ治療薬・ワクチンが完成すれば、
通常の生活に戻れるのか。多くの国が方向性を一つにして、
原因解明すべく研究・調査して欲しいと願っております。通常の動きに戻ろうという流れの中、
コロナショックの影響によってもたらされた、
「新しい生活様式」と「新しい価値基準」。今後の人生に少しでもプラスに、
そして明るく過ごす為の糧としたいと、
考える毎日であります。「人生朝露の如し」
手に入れたいと願っても、
本当に手に入れられるものは、
そう多くはないのではないでしょうか。人生に望む事を自己実現させるためには、
数少ない機会を逃さず、
事を起こすが肝要。「ご家族で過ごすマイホーム」
いつでもその手に入ります!藤島住宅・創業60周年キャンペーン、
ご活用ください!
テーマ名 お知らせ
ページ作成日 2020-06-27
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理想と現実、住宅に求める性能。
2020-06-12
こんにちは、藤島住宅の大目(おおめ)です。
みなさんもYouTubeでいろいろな動画をご覧になっているかとは思いますが、最近、私は、建築家が戸建住宅の性能や機能について解説している動画を見ています。
建築士として、また、建築会社代表として日本の個人向け戸建て住宅について、自身の考えを話していたりしています。
かなり建物の性能を追求しているので建築費用もかなり高めのようです。専門家の間でも高性能住宅として認められている一条工務店より坪単価が高いと言っていました。
トップレベルの高性能住宅ですので、『高気密・高断熱』であることは当たり前のようです。
しかも、単に「高気密」とはいってもその気密性を表す数値(C値)を0.3㎠/㎡以下を基準としていると言っていました。
一条工務店でもホームページでは、0.59㎠/㎡としていますので、かなり高い基準の気密性となります。
断熱性能を表すUA値(外皮平均熱貫流率)も高水準にするなど、ひとことで「高気密・高断熱」と言ってもその性能は、建築会社によって内容は様々のようです。
ここでは、上記の数値の詳細な説明は省きますが、藤島住宅の建物は、所謂「高気密・高断熱」住宅ではありません。
もし、私が注文住宅を建てるとして、予算に余裕があれば高気密・高断熱にすると思います。
なんか、この話の流れだと、藤島住宅の建物は性能が良くないの?!って印象を与えかねませんが、決してその様なことはありません。
私は、建築士の資格を持っているわけではないので、建築について専門的な知識はありませんが、藤島住宅に入ってから設計担当者から自社物件についてのレクチャーを受け、また、他社さんの現場を見て藤島住宅と違うところがあると、一つ一つ聞いてきました。
工事中の現場では、大工さんをはじめとして各職人さんに「これって、どうなの?」のように聞くことで、少しずつ私の中で知識として積み重ねてきました。
そして、何よりも藤島住宅の家にお住まいの方から、
「快適ですよ!」
「本当に、建物がしっかりしている。」
「友達が来た時に、『いいね!』って言っていたよ。」
などの言葉をいただいて、藤島住宅の営業として自信も持つことができました。
戸建て住宅という大きな枠組みの中では、藤島住宅の家づくりがトップクラスとは言えませんが、建売分譲会社として価格と性能とのバランスは、高いレベルにあるのではと自負しています。
最初にも書きましたが、個人的には「高気密・高断熱」を標準仕様にしたいのですが、当然その分コストがかかるので販売価格も上がります。
しかし、現実として、人口減少、平均所得の減少となっている中で、「高くても良いものなら売れるんだ!」とは安易に舵を切れない部分も理解できます。
しかし、「安心してお住まいいただける家づくり」を目指す中での、建売分譲としては自信をもってお勧めできる家だと思います。
ローコスト住宅が用意している標準仕様よりは、グレードの高いものを使っていたりします。
もちろん、すべてとは言いませんが。
地球温暖化対策としてのパリ協定を踏まえて、日本でも住宅への性能の基準が変わるようですが、断熱性能への指標のみで、気密性能の項目は入らなかったそうです。
これには、業界の闇の部分!!が関係しているなんてウワサもあるようですが、私にはそこまではわかりません。
ただし、断熱と気密は車の両輪です。どちらかだけ良くしても意味ありません。
藤島住宅の家は、「高気密・高断熱」住宅とは言えませんが、以前に比べればかなり良くなっています。
断熱材の変更や窓以外の外周には合板を張り、断熱性能の高い窓ガラス、サッシの枠も樹脂製にするなど、私が藤島住宅に入ってからも随分進化しました。
今はネットでいろんな情報を得ることが出来るので普段の買い物にしても大いに役に立つのも事実ですが、どうしても一方向からの情報となりやすいので、その情報だけで物事を判断するとバランスを欠いてしまう危険性もあります。
私は知識の積み重ねとして、冒頭に書いたYouTubeの動画やネットを利用していますが、ほとんど知識のない一般の方がこれを見たときに、「やっぱ、気密性能は0.5は欲しいよね!」なんて、お住まい探しにおいて単純な判断基準をつくってしまわないかとも、ちょっと心配してしまったので、本日のブログとしました。
ここは、建築士ではなく”営業”の立場だからこその不安かもしれませんね。
もし、藤島住宅の家に疑問や不安をお持ちでしたら、遠慮なく率直にご質問ください。
私なりに知りうる限りの客観的事実、そこからの私の主観的感想なども合わせてアドバイスさせていただきます。
テーマ名 その他
ページ作成日 2020-06-12
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悪いのは全部君だと思ってた♪
2020-06-05
業界によって新型コロナの影響は様々なようです。
政府による緊急事態宣言-休業要請。
何十年も続いてきた事業を完全に閉めるケースも多くあったようです。
普通にお店を開ければ、きちんと利益が出るのに廃業に追い込まれる無念。
少しでも次の事業に繋げるために、現存の施設維持が可能な早期のうちに撤退を決断される経営者の方々の心中察するに余りあります。
間違いなく、世の中が大きく変わっているのだなと感じます。
資生堂がオフィスへの出勤比率を50%削減すると発表したようです。
テレワークの本格化を感じさせるニュースです。
不動産市場はテレワーク化が進むとどのように変化していくのでしょうか。
前述のオフィス出勤50%削減。ということは、
オフィスの面積は半分で良いのではないか。
オフィスへの出勤が少なくなるのなら、住まいは職場の近くじゃなくても良いのではないか。
そのような発想は自然に湧いてくるものです。
しかし、人が減っても三密防止の観点から結局、これまで通りの面積は少なくとも必要になりそうです。
また、あるアンケート調査結果によると、今回テレワーク実施によって、通勤時間の無駄を強く感じた方が多く、ますます職場の近くに住居を構えたいと考える傾向があるようです。
不動産建築業界は、今回のような経済混乱の影響を受けにくいという話を聞いたことがあります。
新型コロナによる直接の影響は比較的に少ない状況だと感じております。
もちろん、今後の疫病対策として、物理的な接触をさける意味での改革は進むことでしょう。
しかし、不動産建築業界、特に我々分譲住宅供給会社において、より大きく影響を受ける世の中の変化としては、少子高齢化(人口減少)が一番ではないかと感じます。
郊外住宅の形骸化(価値の下落)が進む中、供給過多にもかかわらず、景気対策として建ち続けてきた新築住宅。事業規模の縮小化は避けられない状況です。
もちろん、今後も一定の新築住宅は必要です。
日本における住宅の正常な需給バランスを意識した時、どのような方針に舵を切り、必要とされる新築住宅を提供し、生き残っていけるのか。
都市計画の在り方や、中古住宅の有効な再利用について、政府や様々な専門機関が取り組んでいる方策を察知し、準備を始めることが大切になってくるようです。
改正都市計画法が参院で可決されたというニュースを見ました。
災害危険地区の開発規制を厳しくするというもの。
海面の温度が上昇し続けることによる台風の発生懸念。
最近、毎日のように起こる震度4以上の地震が示唆するものが何であるか。
分かっているならば、マイホームにおいて、現状のように単に利便性だけでその価値を判断することは、ナンセンスであることを私たちは認めるべきなのでしょう。
そうしたことを踏まえた時、どのような住宅を供給していくのか。
現状の市場にとらわれずにどのような土地を用地として仕入れていくのか。
判断・決断し、舵を切っていく勇気が必要とされているたった今である気がしております。
私は私の前線で、自分の舵を切っていくことに致します。
以上。藤島住宅 岩原 賢太郎
テーマ名 その他
ページ作成日 2020-06-05